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2018年03月03日

2029年までに脳は機械と融合し、これまでの人間を超える魅力・強さ・知性を備えた「超人」が登場する(グーグルの専門家)











2029年までに脳は機械と融合し、これまでの人間を超える魅力・強さ・知性を備えた「超人」が登場する(グーグルの専門家)

技術的特異点とは、100兆の極端に遅い結合(シナプス)しかない人間の脳の限界を、人間と機械が統合された文明によって超越する瞬間のことで、2045年には訪れるだろうと言われている。

 それがさらに早まり今後12年内、遅くとも2029年までに訪れ、我々を超人に変える、とグーグルの専門家は予測している。

脳に内蔵されたコンピューターで超人誕生

 まるでSF映画のような話だが、グーグル社のエンジニアリング部門ディレクターであるレイ・カーツワイル氏は、1990年代から147の予測を行い、的中率86パーセントを誇る人物である。

 カーツワイル氏によると、サイバネティック社会で暮らす人間は、脳の中にコンピューターを内蔵するようになり、機械の知能は人間を上回るようになるそうだ。

 スマートフォン漬けの人々が代表するように、こうした技術はすでに登場し始めており、次のステップとしてそうした技術と脳との接続が考えられるのだという。

 彼は技術的特異点が2029年までに発生すると予測している。技術的特異点とは、炭素をベースとする知性とシリコンをベースとする知性が融合し、単一の世界意識が形成されることを指す。

2029年までに、コンピューターは人間並の知性を備えるようになります

そして、その人間並の知性を持つコンピューターを人間は自分の脳に内蔵し、クラウドに接続するようになります。自己の拡大です。

それは単に未来のシナリオというだけでなく、部分的にはすでに存在し、加速しようとしているところです。

 とカーツワイル氏は、テキサス州で開催されたSXSWカンファレンスで発言した。


強化人間が人類にさらなる進歩をもたらす

 彼によると、機械はすでに人間を賢くしており、それらを大脳新皮質に接続すれば、さらに賢い思考が可能になるという。

 カーツワイル氏はAIが人類を滅ぼすかもしれない可能性については心配していないそうだ。反対に、コンピューターを脳に移植することで、人類が進歩すると信じているという。

私たちは新皮質が増えるでしょう。よりユーモアになることでしょう。音楽だってもっと上手になります。魅力だって増しますよ……人として持つ価値のあらゆる部分が大幅に向上することでしょう


 機械が人類を追い落とすという未来像ではなく、人間と機械の協調によって人類が進歩するというのがカーツワイル氏が信じるビジョンである。

 SFの世界では、数十年前からナノマシンを人体に注入するというアイデアが存在した。例えば、スタートレックシリーズには人体の細胞を修復するナノマシンが登場する。

 10年以上前、アメリカ国立科学財団は”ネットワークを利用したテレパシー”つまりインターネットを介して思考を送信する技術が2020年代にまでに実用化されると予測した。

究極的にはあらゆることに影響するでしょう……全人類の身体的な欲求はすべて満たせるようになります。私たちは心を拡張するようになり、私たちが重んじる芸術的資質が強化されます

 とカーツワイル氏。

1世紀前から始まった人類の機械的強化

 こうしたプロセスが始まったのは1世紀前のこと。メガネやラッパ形補聴器といった単純な機器によって、人の生活は劇的に改善された。

 つぎに補聴器が登場し、さらにペースメーカーや透析といった機器が現れた。2010年代までには、実験室での内蔵培養・遺伝子手術・デザイナーベビーといったものまで実現している。

 2002年、酵素とDNAを利用する初の分子コンピューターが開発された。2004年には、その改良版が癌患者の血管に注入されている。
 
 1950年代半ばに科学技術で作られた心を指して”特異点”という用語を最初に用いたのは、数学者ジョン・フォン・ノイマンである。彼はこう述べている。

進歩が加速し続ける科学技術と人間の生活様式の変化があって、どうやら人類史においてどこか本質的な特異点が近づきつつあり、それを超えた先では我々が知るような人間生活はもはや不可能になるのではないか
ラベル: 機械 融合 超人
posted by gensou-choumazin at 10:55| Comment(0) | 最新・面白科学記事 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年03月02日

すでにこんな決まりがあった。地球外生命体と接触した際の10の法や規制、決まり事。











すでにこんな決まりがあった。地球外生命体と接触した際の10の法や規制、決まり事。

近い将来、あと20年ぐらいで人類は異星人(宇宙人)と接触するであろうことが期待されている。国連やアメリカなどの公的な機関は、異星人が発見されるという事態に対する備えが必要だと考えており、すでに様々な法や決まり、規制などが定められている。

 地球外生命が地球とのコンタクトを試みてきた場合、あるいは宇宙飛行士が彼らの文明を訪問するような場合など、異星人との接触に関する規制とか決まりなどを見ていこう。

 そして実際に自分がうっかり遭遇してしまった場合の身の振り方を考えよう。


10. 宇宙飛行士には検疫義務があった

 アメリカ合衆国議会は1969年に地球外暴露法(Extra-terrestrial Exposure Law)を可決。同法は、未知あるいは既知の地球外生命体を持ち帰ることを防ぐために、宇宙から帰還した宇宙飛行士に一定期間の検疫を義務付けるものだ。

 これが可決されたのはアポロ11号ミッションが実施されるほんの少し前のことだ。

 不思議なことに、同法は一部からアメリカ人に異星人との接触を禁じるものだと誤解されてきた。

 NASAが宇宙飛行ミッションを数回成功させ、宇宙から汚染物質が持ち込まれる心配はないことが分かると、1977年に同法は廃止された。にもかかわらず、ネット上には異星人との接触が禁じられているという批判がある。


9. 地球外生命を発見した場合、直ちに国連へ報告すること

 1967年、国連は、一般に宇宙条約と呼ばれる「月その他の天体を含む宇宙空間の探査および利用における国家活動を律する原則に関する条約(Treaty on Principles Governing the Activities of States in the Exploration and Use of Outer Space, including the Moon and Other Celestial Bodies)」を発効した。

 最初にロシア・イギリス・アメリカが署名し、現在では125カ国以上が署名ないしは批准をしている。

 その第5条では、「条約の当事国は、宇宙飛行士の生命又は健康に危険となるおそれのある現象を月その他の天体を含む宇宙空間に発見したときは、直ちに、これを条約の他の当事国又は国際連合事務総長に通報するものとする」と規定。当然、地球外生命の発見もこれに含まれる。

 2011年、国際連合宇宙局のマズラン・オスマン局長は、地球外生命とコンタクトする前に、それに対応するシステムが必要であると発言したと言われている。このことから、オスマンは国連の”異星人大使”に任命されたのではないかとの憶測が流れたが、本人はこれを否定している。


8. 宇宙では地球外生命体との接触禁止

 火星表面に液体の水が観測され、そこに生命が存在するのではないかと期待されている。しかし宇宙条約は、人間や人間の技術によって地球外生命を汚染することを禁じている。

 液体の水がある場所は「特別地域」に指定され、一帯の探索には特別な規則が適用される。また火山活動がある地域や洞窟も「特別地域」とされる。

 生命の発見が期待されながらも、NASAのローバーがそこで写真を撮影しようとしないのはこれが理由だ。ローバーは安全とみなされるための衛生基準を満たしておらず、そこで調査することが許されていないのだ。

 殺菌されたロボットが初期調査を終えるまでは、人間もまた液体の水のあるエリアに行くことが許されない。

 現在、NASA・スペースX・マーズワンなど、いくつかの組織が火星への有人飛行計画を進めているが、ここで問題がある。果たして、火星に降り立った人間は世紀の大発見を我慢することができるだろうか?


7. 地球外惑星の所有禁止「宇宙入植者のための海事法」

 国連宇宙条約によれば、地球外惑星は「全人類の活動分野(province of all mankind)」であり、人も国家もその一部であろうと全体であろうと所有することはできない。

 現在、様々な国家が火星の最終的な植民地化に取り組んでいる。では、移住者にはいかなる法が適用されるのであろうか?

 1963年、国連は「宇宙空間の探査と利用における国家活動を律する法原則に関する宣言(Declaration of Legal Principles Governing the Activities of States in the Exploration and Use of Outer Space)」を採択。宇宙にロケットを打ち上げる国家に対して、ロケットや内部の乗組員に対する司法管轄を認めた。

 公海を航行する船の船員のように、火星上の宇宙船の乗組員は、打ち上げ国の法律に従わなければならない。例えば、NASAの宇宙飛行士なら宇宙でもなおアメリカの法律を遵守しなければならないのである。


6. 異星人の人権を尊重する

 1953年、国際宇宙航行連盟の元副会長アンドリュー・ヘイリーは、異星人を彼らが望むやり方で扱うべきとする論文を発表。例の黄金律を地球外生命にまで拡張したこのアイデアは、”メタ法律”として作られた。

 これはさらにオーストリアの弁護士エルンスト・ファサンによって精緻化(せいちか)された。彼はそこに3つの原則を含めた。

1) 人類は異星人を傷つけてはならない。
2) 異星人と人類は対等である。
3) 人類は異星人の生きる意思およびそうするための安全な空間を確保したいという意思を承認する。

 ちょっとやばいタイプの異星人に遭遇したからといって、顔面にパンチなどもってのほかということだ。


5. 宇宙飛行士は人類の使節である

 国連は、「第一印象をもう一度与える機会はない」という諺を忘れていない。だからこそ、宇宙空間の探査と利用における国家活動を律する法原則に関する宣言には、宇宙飛行士を「宇宙空間への人類の使節」とみなす条項が設けられている。

 こう聞いて、宇宙飛行士の訓練プログラムには人類の代表として恥ずかしく無い振る舞いを教えるエチケットコースでもあるのだろうか、と疑問に思う方もいるだろう。

 だがアメリカの宇宙飛行士クレイトン・アンダーソンによると、異星人に遭遇したときの行動は、現時点ではNASAの宇宙飛行士訓練プログラムには含まれていないそうだ。


4. 異星人にも納税の義務がある可能性

 合衆国法典105条によれば、宇宙で異星人と商取引した時は税法の対象となる可能性がある。税法の例外には、地球外生命体への販売は明記されていないのだ。

 アメリカの税法は、物と物の交換にも適用される。これでは惑星間の技術交換に水を差すことになるだろう。

 NASAは納税義務を免除されており、自由に交換を行うことができる。しかし残念ながら、異星人は、事前に非営利であると登録していない限り、しぶしぶ税金を支払う人間と同様にその支払いを迫られることになるかもしれない。


3. 米軍は異星人を誘拐して研究してもよい

 異星人に誘拐されたとして初めて注目を浴びたのは、アントニオ・ビラス・ボアスというブラジル人男性だ。1957年、当時23歳だった彼は異星人に誘拐されたと主張した。

 その7年前のこと、米軍は「接触のための7ステップ(Seven Steps to Contact)」という計画を立案。そのステップの1つでは、異星人を誘拐して研究することと定められていた。そう、我々自身が地球外惑星から異星人を誘拐する不気味な存在であったのかもしれないのだ。

 中には接触のための7ステップが異星人に誘拐されたという証言につながっているとする説もある。暗示の力だ。


2. 異星人からのメッセージを受信したら届け出をしなければならない

 国際宇宙航行アカデミー地球外知的生命探査常任委員会(IAA SETI任委員会)は、その名の通り、地球外生命を探すことを目的とした国際機関である。電波やマイクロ波などを観測しながら、異星人からのシグナルを探している。

 SETIの研究は常に高い評価を受けているわけではないが、その関係者の中には高名な学者や機関も存在している。

 1896年、ニコラ・テスラは電波を用いて地球外生命にメッセージを送信できると主張。またNASAも断続的ではあるが、1960年代からSETIプログラムを援助し続けている。

 IAA SETI常任委員会は「地球外知的生命発見後の行動に関する原則の宣言(Declaration of Principles Concerning Activities Following the Detection of Extraterrestrial Intelligence)」も起草した。これは地球外知的生命のシグナルを実際に検出したものが従うべき原則を定めたものだ。

 仮にシグナルが検出され、それが本物であることが確認された場合、国際的に情報を共有し、合意が形成されるまでは、それに返信してはいけない。

 したがってシグナル検出から返信まで、相当な時間がかかる可能性があるということだ。異星人が地球人よりも忍耐強いことを願うしかない。


1. 異星人には悪いが、宇宙は人類のもの

 前述した国連宇宙条約は、宇宙と惑星を全人類の活動分野と定めている。また国家が他の惑星に与えた損害については、国家に責任があるとしている。これは新たなるコロンブスが現れて、何者かの故郷に対する所有権を主張した場合に複雑な問題となる。

 特にランド・シムベルグが提唱する宇宙移住褒賞法(Space Settlement Prize Act)が可決された場合はそうだ。

 シムベルグは惑星の土地の争奪戦のようなものがあれば、植民化を推進し、地球の経済を発展させることができると主張する。惑星の所有は、それが一部であれ全体であれ、宇宙条約に抵触する。しかしこれが適用されるのは批准した国家だけだ。ならば条約から脱退する国家が現れるのも時間の問題かもしれない。

 が、他の国々がその所有権を承認しない可能性もある。異星人もそうだろう。さて、異星人は一体いかなる法を我々に適用するのであろうか?
posted by gensou-choumazin at 09:23| Comment(0) | 最新・面白科学記事 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年03月01日

完璧なパスワード。それは「脳紋」(英研究)











完璧なパスワード。それは「脳紋」(英研究)


 顔・声紋・指紋といった身体的・行動的特徴に基づき個人を認識する技術、「生体認証」の重要性は、セキュリティ保全の分野においてますます増している。

 従来の個人識別番号とパスワードといったやり方では容易に破られてしまうからだ。例えばバークレイズは、スマホからネットバンキングを行う顧客向けに指紋認証システムの「TouchID」を導入した。

 だが、これだけでは不正を完全に防ぐことができない。極端な話、指を切り落としてしまえばいいのだ。またセロファンを使って、ガラス面に付着した指紋を採取し、そこにゼラチンを塗るなど、指紋を偽造する方法はいくつかある。

 こうしたことから、コピーが困難な、より高度な生体認証システムの開発が急務であった。そして、その答えとして有望視されるもの、それが「脳」である。

脳の電気的活動をベースにする脳紋の研究

 脳の電気的活動をベースにする生体認証技術は、不正を防止する確かな潜在能力を示している。ここ数年になされたいくつもの研究が、脳が考える方法は人によって異なっており、”脳紋(brainprint)”は人それぞれ独自のものであることを明らかにしている。

 事実、当時ですら、102人の被験者を対象にした実験で98パーセントの精度で個人を特定できている。これは指紋の99.8パーセントという精度にかなり近い。

 より最近では、こうしたことが血流の変化から脳の活動を測定するfMRIによって確認されている。


精神的作業から個人を特定

 ある研究では、リラックスする・ストーリーを聞く・計算する・感情を浮かべた顔を見る・体の動いている部位を想像するといった特定の精神的作業を行わせることで、最大99パーセントの精度で個人の特定に成功している。


脳紋を認証する装置の開発

 しかしfMRIのコストと難しさ(長時間スキャナーの中でじっと横になっていなければならない)は、日常的な生体認証を行う上では実用的ではない。

 電極で脳波パターンを計測する脳波計(EEG)が注目されたのはこのためだ。しかしEEGも楽ではない。計測にはゼリーが塗られた電極付きのキャップを被らなければならないからだ。

 こうしたことが脳紋を利用する技術の実現を阻んでいた。

 ところが最近では、一般的なイヤフォンの表面に組み込んだ電極を用いて、ゼリーを塗ることなく、耳から脳波を測定できるようになった。

 だからといって脳紋の測定は簡単ではない。脳が常に様々な情報を処理しているために、脳波は雑音だらけだからだ。そうした雑音を減らす技術もあるが、それには強力な演算能力が必要であった。

 だがスマートフォンの進化は目覚ましく、それもそれほど問題ではなくなってきた。つまり、理論的にはあらゆる演算能力をスマートフォンで賄えるようになってきたということだ。

双子には使えない、脳紋が安定しないなどがネックだった
 では脳紋が未だに普及していない理由は何だろうか? まず1つには、双子には使えないことが挙げられる。双子の脳波はほとんど同じパターンを示すのだ。

 しかし最大の問題は長期的に脳紋が安定していないことである。脳紋は一度測定すればそれで済むというものではなく、例えば1か月間隔といった具合で、定期的に測定を続けなければならない。

 これは脳の接続が可塑的な振る舞い(経験に応じて変化する)をすることが原因だ。


特定の発信音を使用することで弱点を克服

 しかしイギリス、ケント大学の研究チームの調査からは、イヤフォンで鳴らす特定の発信音を用いれば、こうした変化を最小限に抑えられることが判明した。

 発信音が脳に与える影響についてはまだ完全には明らかになっていないが、これが脳を落ち着かせ、活動に対する集中力を増加させると推測されている。

 ニューヨークの銀行では、じきにニューヨーク州金融サービス局が推奨する多因子認証プロトコルが導入されるようになるだろう。これは内部システムなどにアクセスする際、3つ以上の認証メカニズムを併用するものだ。

 指紋認証や声紋認証も有望であるが、新しいサイバーセキュリティ基準を満たす上では脳紋のほうがよりふさわしい。

 例えば、指紋の場合は一生変化することがないために、仮にセキュリティが破られてしまっても、新しい指紋を用意することはできない。しかし脳紋は異なる精神的活動を用いれば、更新することができる。


将来的にはパスワードを入力する代わりに利用できる可能性も

 脳紋はさらに、従来の英数字のパスワードに代わるパスワード生成にも利用することができる。例えば、ATMの利用者はいちいち暗証番号を入力するのではなく、イヤフォンを耳に入れて、ATMの画面に表示される個人識別番号を見るといったやり方がある。

 個人識別番号を見ると脳に変化が現れ、それが認証されてATMを利用できるようになるのである。

 また強要されている状況においては、ストレスで脳紋が機能しなくなる。したがって犯罪の防止にも有効である。

 こうした点や他人の思考をコピーすることの難しさを考えれば、脳紋を利用する利点は明らかである。

 特に多因子認証システムの一部として今後脳紋が採用される可能性は非常に高いだろう。いつの日か、銀行から脳波を測定するイヤフォンが送られてきても驚かないことだ。
posted by gensou-choumazin at 09:25| Comment(0) | 最新・面白科学記事 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする